公共事業の土木インフラ施設は、人々の生活を安全で豊かなもにするために毎年6兆円の予算がつぎ込まれる巨大な市場である。 その中で、上下水道・鉄道・橋梁・河川・ダムその他多くの構造物は会計検査の対象となり、極めて厳格な予算計画が要求される。 インフラ施設の設計は、主に構造計算書と設計図に分類されるが、その土木配筋図は鉄筋1本ごとに形状及び長さをｍｍ単位ｇ単位で計画し、どの様に配置するかを断面配筋図・全面展開図を起こして表している。 従来、これらの作業には2Dでおこなう為に熟練の技術と長時間労働という忍耐が要求された。現在では土木設計者のやりたがらない作業の代表格である 弊社はRevitを用いることで、3D上で鉄筋1本1本を現場と同じように配置し、高精度で2D図面の作成、鉄筋数量表の自動作成を可能とした。 将来的には、このRevitモデルで生成された鉄筋数量表のデータを鉄筋加工業者へ送ることで、自動で鉄筋加工が可能な日が来ると予測される。

近代産業遺産は日本に4万5,000件存在するとされている。2019年には文化財保護法が改正になり、それらの産業遺産についても文化財の一分類として保存と活用が求められるようになった。つまり、建物のみならず、建物と共にある機械類や設備機器類などの動産も含めて、それらの歴史性を損なわずに保存し、かつ、安全性を担保しながら活用していくことが必要とされている。近代産業遺産の保存・活用は、簡単なプロジェクトではない。「例えば、歴史的建造物を文化遺産として登録するには、どう補修・修繕して、建物の安全性を担保するかを示す図面が必要である。それを作成するには、建物の状況を把握することが必須であるが、そのための調査には多くの費用と時間がかかる。とりわけ、産業遺産のような巨大な建築物の場合、各所の寸法を測るためには、足場を組むだけでも多大なコストがかかる。ゆえに、“現状把握”という、保存・活用の計画づくりや活用企画につながる初めの一歩を踏み出しにくいのが現状である。 　　　私たちの研究は、産業遺産のデジタル測量（クイックスキャン）で取得した点群データからRevitで3Dモデルを生成し、それを産業遺産の保存・活用の計画策定に活かすというものである。プロジェクトチームでは、生成したBIMデータを設計者、自治体、地域住民などの関係者と共有する手法を研究した。我々が開発した測定技術は、建物の“クイックスキャン”を実現する仕組みである。レーザーによる非接触調査を可能にし、手作業では数日から数カ月かかる建物の測量を数時間から数日で完了させられるようになった。また、未公開建築物の公開を目的に、VR（仮想現実）技術の応用も着想した。レノボのVRゴーグル「Lenovo Mirage Solo」デバイスを用いることにより、クイックスキャンで取得した点群データと、画像測量のデータを組み合わせ、位置情報と画像情報をVR空間上で合成し、そのデータをBIMシステムに組み込むことにより、VR空間の中で設計が行えるようにした。 その結果、設計者は、自身の設計した空間を利用者に体験させながら、フィードバックをもらい、設計内容を修正していくことが可能になり、さらにはユーザーの必要性を空間的に把握しながらユーザークライアントと一緒に設計を行う、カスタマーセントリックな設計を効率化させることを実現した。

プロジェクト関係者がBIM360を利活用することで、どの段階からでも参加可能なシームレスなデータ連携と共有ができる仕組みを“かんたん”に構築できることを学ぶことができます。 BIM360上で展開されるプロジェクトに参加するために特別なソフトウエアーは必要ありません。スマートフォン、タブレット端末、PCがあれば、BIMモデルのビューイング、マークアップ、ワークフロー（指摘事項）、データ共有、受け渡しなどが行える他、現場で撮影した写真をワークフロー（指摘事項）で管理することもできます。早期の段階での発注者参加によるBIMモデル共有は合意形成の進捗と顧客満足を確実に向上させます。 また、BIM360 designやModel Coordinationを導入することでコンカレント設計やアクティブ干渉チェックへとプロセス連携の幅が広がります。モデル変更のたびにモデル統合する必要がなくなり面倒な統合作業から解放されるのです。 クラウドでのデータ管理や早期の発注者参加は、設計施工一貫業務プロセスにおける「ニューノーマル」といえるでしょう。しかしながら既存のプロセスを根底から置換えるためには、立ちはだかる壁を乗り越えていかなければなりません。このクラスでは、これまで実践してきた経験を通じ、そのノウハウをお伝えします。 自身がモデリングしたBIMモデルが、コラボレートしている他の担当者にどのような影響を与えるのか、どうすればそれぞれが気持ちよくBIMモデルを共有できるか、といったノウハウをお伝えします。

⿃取県⽶⼦市の⼩規模ゼネコンである美保テクノスでのBIM活⽤事例。RevitおよびアドオンのBooT.oneを使った建築設計に取り組み、建築⽣産性の向上・働き⽅改⾰ 法案への対応を実現しました。 外部コンサルティングのサポートを受けつつ、⾃社独⾃のBIM規格を整備し、BooT.oneのエクステンション、ファミリ、テンプレート 等を活⽤することで、Revitの効果を最⼤限に引き出し、設計業務の70％効率化に成功しました。また、対応物件数も、過去の同⼀期間と⽐較すると1物件の増加とな り、プロジェクトの加速、残業の削減に帰依しています。

思い通りのパースが作れない。なんとなく自分のパースがかっこよくない。もっといいパースを作るためにはどうしたらいいのかわからない。 そんな悩みをお持ちの皆様に、3ds Maxを利用した魅力的なパースの作り方をご紹介いたします。 ツールや表現方法に深い知識がなくても大丈夫です。 パースを魅力的に見せるための、いくつかの効果的なポイントをつかんで、素敵なパース制作を実現しましょう。

　足羽川ダムは流水型ダムでありながら100m近いダム高をもち、かつ洪水時のみ使用するゲートを有する稀有なダムである。湛水を行わないことからゲート設備を低標高部に設置する必要があるが、谷状の地形に設置するダムの特性から低標高部はとても狭く、限られた作業スペースで施設の設置・堤体の打設を並行して行う必要があることから施工計画の立案に注意が必要であった。また、施設の設置はダムのコンクリート打設が進み標高が高くなることに合わせて行う必要があり、コンクリート打設・機械設置・通廊設置・配筋、等を交互に実施するような施工を行う必要がある。一方、ダムの堤体コンクリートは、左右岸方向15m毎に24ブロック、鉛直方向に1mピッチ約100リフトに分割され、配合区分別の分割を加えると2万個をこえるブロックに分割される。それぞれ打設する日を設定するとともに、1m毎の平面図(約200枚)を作成し平均断面法により数量を算定する必要がある。配合区分や堤体の形状は設計の進捗に伴い頻繁に変更されることから修正作業に時間がかかること、複雑な形状を2次元に落とし込む作業でのミスや修正もれ、大量の数値の転記が必要となることから、転記ミス等が多発することなどが課題であった。そこで、配合区分別で作成したダムの堤体モデルをVBAを用いて分割、数量計算及び、平面図作成の自動化を図った。さらに分割したモデルのブロックやリフト番号をモデル分割時に属性として自動的に付与、NavisWorks上に読み込みExcelで作成したリフトスケジュールとリンクさせることにより4Dモデルを作成するとともに、他工種とTimeLinerの作成方法を標準化することにより、作成した4Dモデルを容易に合成・施工計画の確認を行うことを可能とした。実際の施工計画時には、概略のモデルの4Dモデル作成で確認を行い施工計画に反映、さらに詳細な4Dモデルを作成することを行い、4Dモデルを用いた施工計画の立案を行っている。 　作成したモデルについては、パース作成やVRモデル作成などに流用することにより、全体作業の効率化についても実現した。

Premium Planが発表されて、Subscriptionライセンス購入のStandard Planから,サービス内容の観点でもPremium PlanおよびEnterprise Planでの差別化が段階的に推進できる状況になってきています。ここではライセンス体系という観点よりも、お客様へのサービスの付加価値を追加していくことで、お客様の業務要件に沿ったサービス提供ができるようになることを目指して説明させていただきます。これにより、製品の価格に重点を置いた内容から必要なサービスを提供して業務要件を実現していく付加価値サービスへの重点戦略シフトの将来構想が描けるようになることが期待されます。

五洋建設では、BIMを活用した建築工事を統括管理する五洋建設統合施工管理システム（PiCOMS)を開発した。従来のBIMツールを用いた類似のシステムでは、BIMツールの操作を行う習熟度や専用の機器を必要とし、建築現場や製作工場の関係者（ほぼ全員がnon BIM user）全員での活用が難しい側面があった。しかし本システムではBIMツールへの習熟度や専用機器を不要とし、職員や作業員がタブレットなどからBIMの３Dモデルの部材を選択して取付予定や実績を入力するなど、誰もが簡単に操作できるシステムをForgeを活用して構築することができた。本システムを適用することにより、超高層RCマンション建物のプレキャスト工事を「見える化」し、製作取付の情報を工事関係者間でリアルタイムに共有することが可能になり、管理業務量を従来の半分程度に減らし、業務の効率を大幅に改善することができた。

『JRE-BIM』は、JR東日本の土木・建築含めたBIM/CIMの取組みの総称であり、子会社のJR東日本コンサルタンツと構築したプラットフォーム「BIMクラウド」を介し、設計会社、施工会社とプロジェクトに関わるデータを共有し、設計・施工から維持管理までの全体の生産性向上を目指している。2016年の導入以降、設計・施工関係資料を遠隔地の現場であってもパソコンやタブレットを使ってJRと設計会社・施工会社と情報共有する等、全社的に生産性を向上させている。また、点群データや３Dモデル活用を積極的に行っており、建設部門では3D測量を標準化しているほか、2020年5月にJRE-BIMガイドラインを発行した。 　本講演では、背景と取り巻く状況、JRE-BIMガイドラインの概要や、現在の取組状況の説明（将来計画への活用、動画から取得する点群データの活用、設計・施工段階でのフロントローディングの事例、5Dモデルの実現に向けた取組み）、今後の展開について紹介する。

各インダストリー主要製品のサポート担当者による製品使用における問題発生時のトラブルシュートヒントをお届けいたします。 サポート担当者は日々技術的製品サポートを行っており様々なケースを経験しており、その様々な製品サポート対応の中から、トラブルシューティングに役立つ内容をピックアップしました。 是非今後の製品使用時にお役に立てれば幸甚です。

AutoCADおよびAutoCAD LTには非常にたくさんのコマンドやシステム変数があります。よく使っているコマンド以外にも普段の作業に役立ち、効率よく便利に使えるものを意外と知らないこともあるかもしれません。このクラスでは、作図、編集、オブジェクト選択などAutoCADおよびAutoCAD LTの作業で役立つコマンドやシステム変数を、実際のデモを交えてご紹介します。

RevitのMEP機能を使って、設備設計に取り組み始める方に向けて、 Revitの特色や取り組むための第一歩について説明致します

AutoCADのよくあるトラブル

Revitを使って設計や施工を行っている企業は増えてきていますが、２次元CADからのツールの置き換えに留まっています。そこから脱皮しフロントローディングなどの成果を出すためには、設計施工業務のプロセス改革が必要となります。ISO19650の情報マネジメントプロセスは、この設計施工のプロセス改革を実現する指南書と言えます。 本講座では、ISO19650-2の情報生産手法の肝である「共通データ環境による情報の協働生産」を、BIM360とRevitで構築する方法を紹介いたします。

清水建設は、構造部材の設計から製造に至るまでのデジタル連携を実現する為に、鉄骨と鉄筋について、Revitを機軸とした自動化プログラムを開発した。Revit構造モデルから鉄骨モデルを生成し、鉄骨積算、鉄骨工作図作成に至るシステムを開発、2019年から運用を開始した。鉄筋については、Revit構造モデルのプロパティ情報と、配筋要領を元に鉄筋モデルを生成するプログラムを作成した。今後は加工図面の作成機能と、加工機に対するデータ連携機能を開発する。

弊社では昨年度、建築系設計部門において建物BIM化を達成しています。建設現場においても、このBIMモデルを誰もが簡単に活用していくためには、BIMに適したクラウド環境整備とデジタルマインドチェンジが必要です。 本セッションでは、弊社で2018年から導入しているBIM360をはじめ、昨年からはPlanGridやAssembleなど、新しいソリューションの現場における検証も先行して積極的に推し進めています。 そうした検証から得られたConstruction Cloudソリューション活用の様々な知見は、グローバルの視点から見ても大変ユニークで日本の建設現場を未来の建設現場へ変えていくヒントが多く含まれているとの評価もいただいています。 現場における課題や活用のメリットをデモを交えながらお伝えしつつ、誰もが活用できる建設現場のBIM活用への現在と展望の道しるべを紹介していきます。

プロジェクトを進めるためには多数のファミリが必要になり、その製作に多くの時間が使われていると思います。 また、作成するファミリの詳細度をあげると外観が実物に近くなる反面、プロジェクトデータを重くする要因にもなります。 Arch-LOGのRevitアドオンを使用することで、これらの問題を解決し、かつプロジェクトをスムーズに進めることができる機能を紹介します。 今回はサンプルモデルを使用してご説明いたします。サンプルモデルに家具や照明の配置、壁紙などのマテリアルを設定して、クラウドレンダリングする手順を学習します。 Arch-LOGのファミリは、シンプルな形状としているためデータサイズは小さく、プロジェクトデータのデータサイズ増加を最小限にします。 また、レンダリングしたデータはアドオンの機能により、高精細モデルをクラウド上でレンダリングするため、データサイズは小さいにも関わらず、ほぼ実際の質感の状態でリアルに再現することができます。 プロジェクトへの負荷を最小限にすることでモデリングをスムーズにしつつ、リアルなレンダリングイメージを提供することができるため、建築関係者でない方へも建物のイメージ共有を容易にすることができるメリットがあります。

2019年4月 総務省 統計局の住宅・土地統計調査によれば、2018年の日本での木造住宅の着工件数は30,552千戸で、受託総数の57％を占める。そのうち在来工法で建てられた木造建築物はそのうちの約76％、23,000千戸（国土交通省「住宅着工統計」（2018年））といわれている。（ちなみにツーバーフォーの住宅はそのうちの約22％ で6,721千戸）。また、2015年に農林水産省が実施した「森林資源の循環利用に関する意識・意向調査」で消費者モニターに対して、今後住宅を建てたり、買ったりする場合に選びたい住宅について尋ねたところ、「木造住宅（昔から日本にある在来工法のもの）」及び「木造住宅（ツーバイフォー工法など在来工法以外のもの）」と答えた者が74.7％となり、在来工法木造住宅の建設ニーズは今後も維持されると考えられる。 　在来工法による木造戸建て住宅については、半数以上が年間供給戸数50戸未満の中小の建設事業者により供給されたものであり（請負契約による供給戸数についてのみ調べたもの。国土交通省調べ。）木造住宅の建築に大きな役割を果たしている。　 　一方で、日本の建築設計事務所におけるBIMの普及については、建築BIM推進会議におけるアンケート「建築分野のBIMの活用・普及状況の実態調査」（2021年１月 国土交通省調べ）から、1）設計事務所のBIM導入割合は全事業者の約46％で、そのうち専門設計事務所（意匠、構造、設備の単独事務所）は32％と低い、2）個人事務所（1～5人以下）の導入割合は25％と低い、3）BIM未導入の組織のうち約50％は少なくとも3年以内に導入を検討している、4）導入後に積極的に活用できているのは53％とのことで、木造在来工法における建築設計において、中小の建設事業者がBIMを活用するニーズがこれから高まることが予想される。しかし導入した企業の50％がCAD等の業務と二重作業になり、作業時間と手間が増加し人材育成に課題を感じている。 そこでREVITを活用した木造在来工法の住宅設計のプロセスについて、実例による手順書を作成し、テンプレートやいくつかのファミリを公開し、様々な課題を抱えているREVITユーザーの問題解決に役立ててもらう。この活動は日本建築士会連合会とも連携して実施するので、日本全体でREVITの普及に寄与するものと考えています。

清水建設様では2011年にRevitを本格採用されたのを皮切りに、様々なオートデスクのBIMソリューションを利用されています。また、スマートシティのキーとなる都市デジタルツインの社会実装に向け、その基盤・データプラットフォームを整備す る協業プロジェクトを2020年10月より、清水建設様とオートデスクで始動させました。 都市デジタルツインの実装に向けたデータプラットフォームを整備 https://www.shimz.co.jp/company/about/news-release/2020/2020027.html 日本初の「都市型道の駅」を豊洲エリアの自社開発施設に整備 https://www.shimz.co.jp/company/about/news-release/2020/2019055.html またグループ会社のプロパティーデータバンク様では、ファシリティーマネージメントでのBIM活用も実施されております。 プロパティデータバンクとオートデスク、不動産管理に対応したBIM 連携機能の開発を完了 https://blogs.autodesk.com/autodesk-news-japan/pdb-and-autodesk-revit-linkage/ このセッションでは設計、建築確認申請、施工、ファシリティマネージメントまでの一貫したBIMデータの連携運用について、清水建設様、関係各社様が具体的にどのように連携し、どのような問題を解決されたのか、今後どのような効果が期待されるのかなどをパネル形式でご紹介いただきます。