ジタル・トランスフォメーション、働き方改革、With Covidという従来とは異なる社会環境の中で、設計事務所や建設会社はテクノロジーをどのように採用し、活用するべきか。 オートデスク・ジャパンの建築建設業界担当者によるパネルディスカッションから、日本の建設業の未来を紐解く。

大林組は、日本でBIMという言葉が広く知られる前から全社でBIMに取り組んでいます。会社方針としてのBIM一貫利用を実施し、ワンモデルBIMをその実現手段として展開しています。設備でのRevit（MEP）の取組は、RUG公開情報を参考に、自社にて、ファミリ、テンプレート等の利用環境整備を行いつつ、設計施工PJを中心として複数PJに適用し、各PJでの様々な課題を克服し、現在に至っています。 本クラスにおいては、前半で、ワンモデルBIMでのRevit（MEP）の役割と関係者間での情報流通について得た知見について説明を行います。 設備分野において、可視化による顧客との合意形成や干渉チェックなどによる整合性の確保だけではなく、情報の活用や作業の自動化、他システムとの連携など、デジタルデータ、データベースとしての活用が進んでいます。 2050年カーボンニュートラルへの挑戦、2030年の温室効果ガス排出量削減目標の表明など、最近のエネルギー情勢の変化を踏まえ、より環境性能が高くサスティナブルな建物の実現に向けて、設備設計者の役割はますます大きくなりつつあります。 一方で、働き方改革での時間外労働時間の上限規制が2024年度に建設業界にもかかってきます。いかにして生産性向上を図り、労働時間を縮減するかが大きな課題として横たわっています。 後半では、設計段階での生産性向上のために、大林組が2011年より開発を継続している、建築BIMモデルの属性情報を活用した設備設計総合支援システム『BIMZONE-Σ』の開発の経緯と今後の展望について説明します。 設計初期段階で建築BIMモデルの属性情報と設備設計の様々な与条件データベース、設備負荷計算システム、エネルギー消費性能計算プログラムなどを連携させ、早期にシミュレーションを行い、結果をフィードバックすることで、より効率良く、高度な環境建築設計が実現できること目指しています。

2019年4月 総務省 統計局の住宅・土地統計調査によれば、2018年の日本での木造住宅の着工件数は30,552千戸で、受託総数の57％を占める。そのうち在来工法で建てられた木造建築物はそのうちの約76％、23,000千戸（国土交通省「住宅着工統計」（2018年））といわれている。（ちなみにツーバーフォーの住宅はそのうちの約22％ で6,721千戸）。また、2015年に農林水産省が実施した「森林資源の循環利用に関する意識・意向調査」で消費者モニターに対して、今後住宅を建てたり、買ったりする場合に選びたい住宅について尋ねたところ、「木造住宅（昔から日本にある在来工法のもの）」及び「木造住宅（ツーバイフォー工法など在来工法以外のもの）」と答えた者が74.7％となり、在来工法木造住宅の建設ニーズは今後も維持されると考えられる。 　在来工法による木造戸建て住宅については、半数以上が年間供給戸数50戸未満の中小の建設事業者により供給されたものであり（請負契約による供給戸数についてのみ調べたもの。国土交通省調べ。）木造住宅の建築に大きな役割を果たしている。　 　一方で、日本の建築設計事務所におけるBIMの普及については、建築BIM推進会議におけるアンケート「建築分野のBIMの活用・普及状況の実態調査」（2021年１月 国土交通省調べ）から、1）設計事務所のBIM導入割合は全事業者の約46％で、そのうち専門設計事務所（意匠、構造、設備の単独事務所）は32％と低い、2）個人事務所（1～5人以下）の導入割合は25％と低い、3）BIM未導入の組織のうち約50％は少なくとも3年以内に導入を検討している、4）導入後に積極的に活用できているのは53％とのことで、木造在来工法における建築設計において、中小の建設事業者がBIMを活用するニーズがこれから高まることが予想される。しかし導入した企業の50％がCAD等の業務と二重作業になり、作業時間と手間が増加し人材育成に課題を感じている。 そこでREVITを活用した木造在来工法の住宅設計のプロセスについて、実例による手順書を作成し、テンプレートやいくつかのファミリを公開し、様々な課題を抱えているREVITユーザーの問題解決に役立ててもらう。この活動は日本建築士会連合会とも連携して実施するので、日本全体でREVITの普及に寄与するものと考えています。

日本でのBIMは設計者/施工者のモノづくりのためのという意味合いが強い。令和2年度から始まった国土交通省のBIMモデル事業でも、発注者の業務効率化に対して着目している通り、発注者が主体的に利用していくべきと位置づけが変わりつつある。適正に建設プロジェクトをコントロールするためにBIMをどのように利用していくか、また、どういったBIMが必要かを事業者の代行業務を幅広く行ってきた日建設計コンストラクション・マネジメント（NCM）が、事業者でもプロジェクトをコントロールできる「やさしいBIM®」という概念を作り出しました。NCMがどのような志でBIMについての開発を行っているか、今後の建築に関わる全てのプロジェクトでBIMを有効に利用していくためにどのような視座が必要かを紹介します。

法適合判定など審査の一部に自動計算を利用する建築確認申請システムの開発である。確認審査機関である(一財)日本建築センターと共同で開発し，総合病院の新築工事で本システムによる確認申請を実施、確認済証の受領に至りその有効性は確認されている。 設計者にあってはチェック漏れや記入不足の削減が、審査者にあっては明示事項や図面間整合の確認，法適合判定の効率化が図れ、指摘事項削減と審査期間短縮を実現できる。 本システムは現行法上，事前協議の扱いに留まるが，今後のBIMの汎用化，法整備に伴い業界標準となる可能性を持つ基盤となる技術である。BIMを活用した建築確認の他社事例は既に報告されているが、今回開発した『BIMモデルと法適合判定プログラムを活用した建築確認』を実現したのは業界初である。

プラントのBIM設計では建築、機器架台や歩廊などplant3Dだけでは対応できない要素が多く、建築はRevit、機器架台や歩廊などはInventorでBIM設計し、全てをplant3Dに統合します。inventorは製造業向けの機械設計CADですがプラント設計に応用することで全てAutodesk製品で完結できます。統合したビューワはNavisworksで見ることで関係者間で問題点を共有し意思決定を効率化します。また、３D測量した点群データをRecapでNavisworksに取込むことで点群での改造設計にも対応できます。私はこれらの設計において多くの実績があります。また、Navisworksに統合したデータをMicrosoftHololens2に取込み計画しておいた３Dデータを現場へ投影することや、現場訓練用のVR化、維持管理として様々な資料をリンク付けすることも可能です。

業務の属人化は、日本人の働き方、ひいては労働の構造に重大な影響を及ぼす社会課題のひとつです。わたしたちLIXILは、複雑な設計配慮が必要なパブリックトイレ空間の計画において、従来型の設計シーンからの脱却と、より高品質な空間提供の実現を狙って、新たなチャレンジを始めました。 「A-SPEC」(えーすぺっく)は、“ いっしょに考えます、トイレのこと ”をコンセプトに、建築設計者のパートナーになることを目指して開発した、パブリックトイレの自動設計クラウドサービスです。設計者が指定した空間や衛生設備器具に対して、クラウド上にある「A-SPEC」の自動設計プログラムが様々なシミュレーションを行い、数万件のアイデアから、より良いプランを提案します。 建築設計補助ツールである「A-SPEC」の特徴は、パブリックトイレ空間を【つくるしくみ】と、【えらぶしくみ】の双方を組み合わせた構成そのものです。 企業に蓄積されてきた【長年の提案経験・調査研究と洞察・商品知識や判断基準】を、自動設計プログラムに代替して【設計行為の効率化・品質安定化・複数案の検討容易化】を図るだけに留まらず、実際に今後サービスを利用する人が自動計算結果の比較検討や判断をしやすくなるための【評価表示の工夫】を行なっています。 その結果レイアウトをWeb上で3Dモデル化し、専用ソフト要らずで、その空間の確からしさを確認する際に活躍するのが、Forge Viewerです。また、Design Automation APIを介したRevit/AutoCADへのデータ連携も実装しています。 本講座では、「A-SPEC」のようなマイクロサービスの中で威力を発揮する、【Forgeの使いどころと採用メリット】についてご理解いただけると思います。 わたしたちはトイレメーカーとして、設計作業時間の削減はもとより、設計者の個々のノウハウに頼ることのない【設計ノウハウの汎用化・設計精度の均一向上】を目的としたデザインオートメーションの取り組みを行っていますが、【自社のノウハウ活用・業務改革・生産性向上】などをテーマに活動されている方にもヒントがある内容となっています。

近代産業遺産は日本に4万5,000件存在するとされている。2019年には文化財保護法が改正になり、それらの産業遺産についても文化財の一分類として保存と活用が求められるようになった。つまり、建物のみならず、建物と共にある機械類や設備機器類などの動産も含めて、それらの歴史性を損なわずに保存し、かつ、安全性を担保しながら活用していくことが必要とされている。近代産業遺産の保存・活用は、簡単なプロジェクトではない。「例えば、歴史的建造物を文化遺産として登録するには、どう補修・修繕して、建物の安全性を担保するかを示す図面が必要である。それを作成するには、建物の状況を把握することが必須であるが、そのための調査には多くの費用と時間がかかる。とりわけ、産業遺産のような巨大な建築物の場合、各所の寸法を測るためには、足場を組むだけでも多大なコストがかかる。ゆえに、“現状把握”という、保存・活用の計画づくりや活用企画につながる初めの一歩を踏み出しにくいのが現状である。 　　　私たちの研究は、産業遺産のデジタル測量（クイックスキャン）で取得した点群データからRevitで3Dモデルを生成し、それを産業遺産の保存・活用の計画策定に活かすというものである。プロジェクトチームでは、生成したBIMデータを設計者、自治体、地域住民などの関係者と共有する手法を研究した。我々が開発した測定技術は、建物の“クイックスキャン”を実現する仕組みである。レーザーによる非接触調査を可能にし、手作業では数日から数カ月かかる建物の測量を数時間から数日で完了させられるようになった。また、未公開建築物の公開を目的に、VR（仮想現実）技術の応用も着想した。レノボのVRゴーグル「Lenovo Mirage Solo」デバイスを用いることにより、クイックスキャンで取得した点群データと、画像測量のデータを組み合わせ、位置情報と画像情報をVR空間上で合成し、そのデータをBIMシステムに組み込むことにより、VR空間の中で設計が行えるようにした。 その結果、設計者は、自身の設計した空間を利用者に体験させながら、フィードバックをもらい、設計内容を修正していくことが可能になり、さらにはユーザーの必要性を空間的に把握しながらユーザークライアントと一緒に設計を行う、カスタマーセントリックな設計を効率化させることを実現した。

Autodesk JapanでRevitの設備（MEP）分野の技術的な取りまとめをしている立場から、コンテンツ整備やユーザーの活用における最新状況をお伝えすることで、皆様のRevit MEPへの取組みをサポート致します。 また各会社様のRevit MEPの立上げをサポートしてきた経験を踏まえ、Revit MEPのスムーズな導入方法や留意点をご紹介致します。 建築設備系のゼネコン、設計事務所、サブコン関係者だけでなく、建築系・BIM推進部署の方々、またオーナ、設備メーカー、ビル管理、プラント関連、ベンダーの方々に幅広く、有用な情報をお届けいたします。

近年、既存建築物の改装・改修工事や施設の維持管理・運用の高度化・効率化の推進が重要な課題となっています。 Autodesk Construction Cloud で共通データ環境（CDE：Common Data Environment）をクラウド上に構築すれば、設計者や施⼯者だけでなく、発注者や維持管理者も、建設プロジェクトに関わる様々なデータにアクセスできるようになります。 さらに Forge を活用すれば、維持管理者が必要としているデータにすみやかにアクセスできるように、Web アプリを作成し、外部データベースに保存されている修繕履歴の情報を Forge Viewer と組み合わせて表示することができます。 FM システム、不動産管理システム、BEMS のようなシステムと連携するために、Design Automation for Revit を使用して、Revit モデルの要素に属性情報を一括登録することもできます。 修繕の必要な場所を簡単に特定するための Viewer Extension の利用方法や、Revit モデルから詳細な情報を抽出する方法など、ワークフローをつなげるアイデアをご紹介します。

機械、装置、建築などの製品・製造物はそれぞれの機能として複数の性能を有しているが，それに加えてコスト、環境対応性、保守性、製造性、ユーザーの嗜好性などの多様な特性も満足しなければならない。それらに関する少なくない影響因子（設計変数）の設計解が得られて製品開発が成就される。 　それを実現する設計手法として、現状ではCAE分野において、多目的最適化手法や連成解析手法などがあるが、これらの内容とその設計としての本質および限界について、参加者は学ぶことができる。 また設計には様々な不確定性があり、この処理も重要であり、その設計上の取り扱い方についても学ぶことができる。 　その上で、設計上の不確定性も考慮し、計算機の高い処理能力にも依存せずに多目的性能の同時満足化設計手法として提案されている集合と満足度とロバスト性に基づく新しい概念に基づくセットベース設計手法（PSD手法）によって解決したいくつかの実問題の結果内容を示す。その中には、Autodesk社のMoldflow Adviserを用いた射出成型金型における冷却管の設計の内容も含まれる。参加者はこの設計手法の基本的考え方や適用の仕方および適用事例について学ぶことができる。 　新設計手法を用いることで、適用事例の一つである車の乗り心地設計では、18性能を扱い、12設計変数の範囲（集合）解を求めている。この場合は通常のパソコンでほぼ1日の計算処理という圧倒的早さの解探索が可能でした。